【前編】死亡保険は本当に必要？ 入るべき人と必要保障額の計算法

こんな悩みを持っているフォロワーさん、実はすごく多いんだよね😊

結論から言うと、死亡保険は「自分の収入で家族を養っている人」だけが入ればOKで、しかも必要な保障額は自分で計算できるよ👍

僕自身、保険の見直しにはかなり時間をかけて取り組んできたんだけど、その中で強く感じたのは「知っているかどうか」だけで保険料が大きく変わるということ😊

家計管理をしているフォロワーさんにとって、死亡保険の正しい判断ができるかどうかは、将来の安心にも日々の暮らしの充実にも大きく関わってくるよ🔥

死亡保険に入るべき人・入らなくていい人

まずは「自分って死亡保険に入るべきなのか？」というところからハッキリさせていこう😊

死亡保険って言葉自体は聞いたことがあっても、「誰が・なぜ・どのくらいの保障で入るべきか」まで理解できている人はかなり少ないんだよね🤔

そもそも死亡保険って何？

死亡保険は、自分が亡くなったときや高度障害になったときに、保険金が支払われる保険のことだよ😊

「亡くなったときにまとまったお金が家族に支払われる」というイメージが強いと思うんだけど、実はもうひとつ知っておいてほしいことがあるよ👍

それが「高度障害」になったときにも保険金が出るということ。例えば、両目の視力を失ったり、寝たきりで常に介護が必要な状態になったりした場合も、死亡時と同じ金額の保険金が支払われるんだよね🔥

入るべき人＝「自分の収入で家族を養っている人」

じゃあ、なぜ死亡保険に入るのかというと、その目的は「残された家族が経済的に困らないため」なんだよね😊

これが死亡保険の本質。ここを押さえておくと、自分が入るべきかどうかが自然と見えてくるよ👍

特に小さなお子さんがいるご家庭では、親の収入が止まってしまうと家計が大打撃を受けるよね😭

たとえ共働きであっても、一人が亡くなってしまうと生活水準は大きく下がるし、残された方がフルタイム勤務をやめて時短勤務やパートにならざるを得ない場合、家計への影響は想像以上に大きいんだよね。

だからこそ、自分の収入で家族を養っている方は、死亡保険への加入が基本的には必須になってくるよ🔥

住宅ローンを返済している方が亡くなった場合に、ローン残高が免除される団体信用生命保険（団信）も死亡保険の一種。団信がなければ残された家族が住宅ローンを払い続けることになるから、ここも大事なポイントだよ😊

逆に入らなくていい人はこんな人

ここまで「入るべき人」を解説してきたけど、逆に死亡保険が不要な人もハッキリしているよ👍

よくあるのが「親が心配だから」「兄弟のために」と死亡保険に入るケース。気持ちはわかるけど、それは保険ではなく貯金や公的制度で備える方がずっと合理的なんだよね👍

そしてもう一つ大事なのが「入っていれば安心」という思い込み。必要以上の保障に入ってしまうと、毎月の保険料で家計が圧迫されて、生きている間の選択肢が狭まってしまうんだよね😭

必要保障額を4ステップで計算しよう

「死亡保険に入るべき」と分かったとして、次に気になるのは「じゃあいくらの保障が必要なんだろう？」ってことだよね😊

ここが実はすごく大事なポイント。保障額が多すぎれば保険料が高くなりすぎて、生きている間に楽しい思い出が作れなくなるし、少なすぎれば遺族がまともに生活できなくなってしまうよ😭

だからこそ、自分でしっかり計算した上で保障額を決めることが大切なんだよね🔥 ここからは4ステップで解説していくよ👍

ステップ1：月の最低限の生活費を計算する

まずは家族が最低限、健康的な生活を送るために必要な月の金額を計算するところからスタートだよ！

ここで言う生活費は、豪華な暮らしじゃなくて最低限の生活費を想定してね👍

旅行や家電の買い替え費用のような特別費は含めなくて大丈夫。あくまで最低限の生活に必要な支出だけを計算してね😊

仮にその金額が月20万円だったとすれば、それがひとまずの基準になるよ👍

ステップ2：自分がいなくなると不要になる支出を引く

次に、自分が亡くなった場合に不要になる支出を引いていくよ😊

住宅ローンを組んでいる人は、多くの場合団信（団体信用生命保険）に加入しているから、死亡時にはローン残高が完済されるよ。だから毎月の住宅ローン返済も生活費から除外してOK👍

仮に当初の生活費が月20万円で、そこから本人の支出3万円、住宅ローン返済5万円を引くと…

遺された家族に必要な月の生活費はおよそ12万円ということになるよ！

ステップ3：保障が必要な月数を決める

月の必要生活費がわかったら、次はその金額を何ヶ月分用意すればいいかを考えていくよ！

基本的には、末っ子が大学を卒業して自立するまでの期間を保障すべき期間とするのが一般的だよ👍

たとえば末っ子が今10歳であれば、大学卒業（22歳）まであと12年＝144ヶ月ということになるね。この期間、家族が同じ生活レベルを維持できるように備えるという考え方で計算していこう🔥

ステップ4：必要生活費×月数で合計額を出す

最後に、ステップ2で出した毎月の必要生活費と、ステップ3の保障が必要な月数を掛け合わせるよ👍

月12万円 × 144ヶ月 ＝ 1,728万円

この1,728万円が、亡くなった場合に家族の生活を支えるために最低限必要な金額ということになるよ😊

教育費や結婚資金、葬儀費用などのプラスαについては、保険ではなく貯金や投資で備えるのが合理的だよ😊

死亡保険であらゆるリスクをカバーしようとすると保険料がどんどん高くなって、今の家計が圧迫されてしまう。生きている間にしっかり貯金と投資で資産を増やしていくことが、何よりも家族を想った行動だと僕は考えているよ🔥

死亡保険以外にもらえる3つのお金

さっきの計算で「必要な金額」がわかったけど、この全額を死亡保険で準備する必要は実はないんだよね😊

どうしてかと言うと、死亡保険以外にも利用できるお金があるから。ここを知らないまま保険を契約してしまうと、余計な保険料を払い続けることになってしまうよ😭

①貯金・手元の資産

まず1つ目は貯金だよ。家庭の貯金や遺産など、手元にある資産は万が一の際に生活費として使うことができるよね😊

ただし注意してほしい点もあるよ👇

②配偶者の今後の収入

2つ目は配偶者の今後の収入だよ。共働きの家庭であれば、一人が亡くなってももう一人の収入は継続するよね😊

ただし、残された配偶者がフルタイムで働けなくなる可能性や、時短勤務に変更する可能性も考えておく必要があるよ👍

さらに、現在専業主婦（主夫）の場合でも、収入の柱となっている方が亡くなったときに働きに出る予定があるかどうかも考えて、現実的な収入の見込みを計算しておこう🔥

③遺族年金

そして3つ目が遺族年金。これが特に見落としている人が多い、超重要なお金なんだよね🔥

実は年金って、年を取ってからもらえる「老齢年金」だけじゃないんだよ。年金には大きく3種類あるよ👇

配偶者が亡くなった場合には、この中の遺族年金が支給される可能性が高いんだよね😊

遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があって、支給額は亡くなる前の給与や家族構成によって異なってくるよ。

具体的にいくらもらえるかは、お住まいの地域の年金事務所に確認するのが一番確実だよ👍

ただし、遺族の前年の年収が850万円以上（所得655.5万円以上）の場合は遺族年金が支給されないので注意してね🙇‍♂️

実際に死亡保険でカバーすべき金額を計算してみよう

ここまでで「必要な生活費の合計額」と「死亡保険以外にもらえるお金」がわかったよね😊

最後にこの2つを組み合わせて、実際に死亡保険でカバーすべき金額を出してみよう🔥

計算式はとてもシンプル👇

死亡保険でカバーすべき金額 ＝ 必要な生活費の合計 − 貯金 − 配偶者の今後の収入 − 遺族年金

具体的な数字で見てみよう。たとえば、お子さんが大学を卒業するまでに必要な生活費の合計が4,200万円の場合👇

項目	金額
必要な生活費の合計（月35万円×120ヶ月）	4,200万円
①貯金（教育資金・防衛資金を除いた額）	−500万円
②配偶者の今後の手取り収入合計	−2,000万円
③遺族年金の受給見込み合計	−720万円
死亡保険でカバーすべき金額	980万円
※金額はあくまで一例。ご家庭の状況によって大きく異なります

この980万円が、死亡保険で補うべき金額ということになるよ😊

このように、実際に必要な死亡保険の金額をちゃんと把握することで、余計な保険料の支払いを避けることができるよ😊

保険屋さんに「4,000万円の死亡保険が必要ですよ」と言われても、自分で計算できていれば「いやいや、うちは980万円で大丈夫です」と自信を持って言えるようになるよね👍

フォロワーさんからのよくある質問

ここからは、死亡保険についてフォロワーさんからよくいただく質問にまとめて答えていくよ☺️

共働きでも死亡保険は必要？

共働きの場合、まずは一方の収入がゼロになっても今の生活水準を維持できるかを考えてみてね。

たとえば夫婦ともにフルタイムで、お互いの収入だけでも十分生活できるなら、死亡保険は不要かもしれないよ。でもお子さんが小さくて、残された方が時短勤務に変えざるを得ない可能性があるなら、その差額分は死亡保険で備えておくのが安心だよ👍

子どもがいない夫婦は死亡保険いらない？

子どもがいない夫婦の場合、残された配偶者は自分で働いて生計を立てることが比較的しやすいから、基本的には死亡保険は不要だよ😊

ただし、片方が完全な専業主婦（主夫）で収入がゼロの場合は、就職して安定収入を得るまでの「つなぎ」として1〜2年分の生活費を死亡保険でカバーするのもアリ👍

遺族年金って具体的にいくらもらえるの？

遺族年金の金額は亡くなった方の加入していた年金の種類（国民年金 or 厚生年金）や家族構成によって大きく変わるんだよね。

ざっくりとした目安だけど、子ども1人の場合で年間100万円前後〜というイメージ。ただし、厚生年金に加入していた方が亡くなった場合は遺族厚生年金も上乗せされるから、もっと多くなることもあるよ🔥

正確な金額を知りたい場合は、お住まいの地域の年金事務所に問い合わせるか、「ねんきんネット」で試算してみるのがおすすめだよ🔥

まとめ：死亡保険の必要額は「自分で計算」が鉄則

今回は死亡保険の見直しについて、入るべき人の判断基準から必要保障額の計算方法まで詳しく解説したよ😊

後編では、「じゃあどんな死亡保険を選べばいいのか？」という具体的な話に入っていくよ🔥

実は一括で数千万円もらえるタイプの死亡保険には大きな落とし穴があって、収入保障保険という選択肢がかなり合理的なんだよね。安く入るコツまで詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてね👇

医療保険の見直しについてはこちらの記事で詳しく解説しているよ👇